株式投資でアーリーリタイア

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有事に強い不労所得

2020年に流行している新型コロナウイルス
この被害は世界中に蔓延しています。外出・出勤自粛により経済への打撃も相当なもので、倒産する企業も出ています。
倒産まで行かなくても、これから売上減となる企業は大多数に及び、当然ながらそこで働く従業員の収入減は避けられません。最悪の場合はリストラされて無給の可能性もあります。

政府は補助金を検討していますが、初動が遅く給付がいつされるのか、そもそも行われるのかさえ4月時点では不明です。
こういう有事に役立つのが不労所得です。株式配当であれば、支払日には配当が受け取れます。

 

 有事の際にも配当は支払われる

配当は企業が倒産していなければ支払われます。
こういう話をすると必ず「企業は利益が減って配当だせなくなるでしょ?」と言われます。
もちろんそういう企業もあります。しかし、不労所得を得る上で大切なのは安定配当と増配です。
長期に渡り収入を得る訳ですから、○○ショックの度に減配するような企業に投資はできません。

具体的な例として『ジョンソン&ジョンソン』の配当推移を見てみましょう。

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グラフには収まっていませんが、今まで57年間一度たりとも減配していません。ITバブル崩壊(2001年)やリーマンショック(2008年)のような大きなショックが来た場合でも増配を続けています。配当性向を抑えたり、経費を削って利益を出しているのです。
こういう企業に投資をしておくことで、有事の際にも収入を得ることができます。

 

リスクを考える

給料1本槍では、有事の際に貯金や給付に頼るしかなくなります。
短期であればそれで構いませんが、コロナショックのように長期化が予想される場合は、詰んでしまいます。収入を複数持つことでリスクを分散するべきです。
ただし投資していれば安心ではありません。単一のセクター(業界)に投資してしまうと、その業界が衰退した場合に運命を共にすることになります。
そうならないために、必ず複数のセクターや商品(株・債権など)に分散して持つことです。

分散投資の例

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出典元:アセットマネジメントOne株式会社(HP)

 

 リスクを分散することが長期的に不労所得を得る鍵になります。

 

まとめ

有事の際には不労所得が有効です。
日頃から分散投資を心がけ資産を積み上げておけば、有事の際にも生活レベルを落とすことなく過ごせるでしょう。

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